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支払総額が安い。

所有権を得られる。

自社所有物なので移転時などの手配が容易。

自由な処分、売却が可能。

別償却や税額控除など税制面での優遇措置が受けられる。

イニシャルコストとしてまとまった金額を支払う必要があるが中古であれば新品の2割程度。

減価償却計算・償却資産税の申告納付、保険料の納付などの事務手続きが必要。

運転資金にゆとりができる。

コスト計算が容易。

少ない予算で利用ができる。

全額損金処理が可能。

資金の固定化を防ぐことが出来る。

リース物件が不要になってもリース期間中は、中途解約が出来ない。

リース料には、物件の購入代金のほか金利、付随費用、リース会社の手数料が含まれ、支払い総額が買取より割高になる。

リースの場合にも優遇税制はありますが、一般的に買取した場合より優遇の割合が小さくなる。

机や椅子のように長く使用し、陳腐化が遅く、経済耐用年数が法定耐用年数より長い物件は、購入の方が有利。

赤字法人の場合は、購入の場合の「減価償却費」は任意償却で繰延べができるが、リースの場合の「リース料」は損金処理され、繰延べできない。